- SNSの活用事例や成功事例が知りたい
- SNSを運用して炎上しないか不安
- SNSをビジネスでどのように活用すればいいかわからない
このように、不安や疑問を抱えている企業のマーケティング担当者も多いのではないでしょうか。
SNSは現代社会に必須といえるコミュニケーションツールとなっています。
Instagramで紹介された商品がヒット商品になったり、TikTokで流行っている曲が話題になったりと、SNSは企業のマーケティング戦略にも欠かせなくなりました。
この記事では、企業におけるSNS活用のメリット・デメリット、各SNSの運用事例を紹介します。
SNSごとの特徴もおさえているので、ぜひ自社のSNS運用に役立ててください。
SNSをビジネスで活用する「SNSマーケティング」とは？
SNSマーケティングとは、その名のとおりSNSを活用したマーケティング手法で、SNSの拡散力を活かして自社の売上や認知度の向上を目指す企業も増えています。
SNSの使用率は年々増加傾向にあり、検索エンジンではなくSNSで欲しい商品や行きたい店を検索するユーザーも増えています。
そのため、SNSで画像や動画の投稿を行ったり、SNS広告を出稿したりなど、企業にとってSNSマーケティングは欠かせない取り組みとなっているのです。
最新のマーケティング手法を知りたい方、こちらの記事もチェックしてみてください。
企業がビジネスでSNSを活用する4つの理由
最近SNSを運用している企業が増えています。
なぜ、多くの企業がSNSを活用するようになったのでしょうか。
- 低予算で運用できる
- 企業・商品のブランディングをしやすい
- 消費者への認知を広げられる
- 顧客満足度を上げられる
その理由を4つのメリットに分けて説明します。
①低予算で運用できる
ほとんどのSNSアカウントは無料で開設が可能です。
SNSを運用するために必要な予算は、運用担当者の人件費や運用のための教育にかかる費用が主となります。
SNSでも有料広告はあります。FacebookやInstagramでは、自分で広告予算と課金方法を決められますが、きちんと計画的に運用することが重要です。
もしテレビCMで自社商品・サービスを宣伝する場合、製作費と放送費を合わせて数十万円単位になることもあり、内容によっては何百万円とかかることもあります。
課金方法とは、クリック型（クリックする度に課金）やインプレッション型（決められた数表示されるごとに課金）などのことです。
SNSは低予算でも広告を出稿でき、自社商品に合わせた課金方法が選べるため、無駄がありません。
②企業・商品のブランディングをしやすい
ブランディングとは、「〇〇といえば、△△」とイメージされることです。
たとえば、「100円均一といえば、ダイソー」「ダイエットといえば、ライザップ」といったように、業種やサービス内容から自社をイメージしてもらうことで見込み客の増加や信頼性の向上が見込めます。
数年前は、テレビCMやイベントなどを活用してブランディングをすることが主流であったため、どの企業でもできるものではありませんでした。
SNSが浸透したことにより、自社のブランディングに沿った発信を続けていくことで、ユーザーに自社のブランディングが浸透させることができるようになりました。
③消費者への認知を広げられる
SNSのフォロワーが増えてくると、フォロワーの外へ拡散されやすくなります。
例えば、フォロワーが自社商品を気に入り、商品を使った感想を投稿すると、自社をフォローしていない人にまで感想が拡散される可能性があります。
ほとんどのSNSには「いいね」「スキ」などの拡散ボタンがあります。
SNS上でプロモーションを行い、「シェアすれば割引券が当たる」のように拡散機能をうまく利用すれば、認知を拡大できるのです。
④顧客満足度を上げられる
SNSでフォロワーとやり取りをしていると、自社に親近感を持ってもらえ、顧客満足度の向上にもつながります。
双方向のコミュニケーションがとれることがSNSの魅力ですので、フォロワーからの質問に丁寧に回答するなど、信頼関係を構築していきましょう。
また、もしもSNS集客について別の視点を持ちたい方は、こちらの記事もおすすめです。
企業がビジネスでSNSを活用する際の注意点
メリットの多いSNS運用ですが、デメリットもあります。
- 炎上する可能性がある
- 短期では結果が出ない
- 目標を設定しづらい
SNS運用をするうえで、注意すべき3つの点を説明します。
①炎上する可能性がある
不適切な発言や、悪意のあるアカウントからの嫌がらせなどから発生し、炎上する可能性があります。
炎上してしまうと、自社のネガティブなイメージが拡散されてしまい、自分では止めることができません。
炎上は、売り上げやブランディングに直結する問題となるため、SNSを運用する担当者には、ネットリテラシーのある人が必要です。
毎日の発信を数人でチェックするような体制を築くことで、炎上のリスクを回避できます。
②短期では結果が出ない
SNSを始めたばかりでは、フォロワーは0人のため、全く拡散性はありません。
ユーザーからの反応を得られるには、最低でも3ヶ月かかると言われています。
そのため、中長期的な戦略を立てて、運用する必要があります。
③目標を設定しづらい
SNSでの目標は、フォロワー数なのか、SNSからの売り上げなのか、顧客満足度の向上なのかで、発信内容も変わります。
フォロワー数が多いからと言って、売り上げに直結するものではないのがSNSですので、SNSを運用する目的を明確にしておきましょう。
先にSNSに参入した自社のライバル会社の中で、成功している企業を数社モデルケースとして分析すると、自社はどうすべきかを考える材料にできます。
企業のSNS成功・活用事例
企業が活用している各SNSの事例を見ていきましょう。
SNSごとに異なる特徴があるので、自社のターゲットやブランディングに合うものを選んでください。
こちらの記事でも、SNSを活用したことによる成功事例をお伝えさせていただいております。ぜひご覧ください。
Facebookの国内ユーザー数は2019年時点で2,600万人で、30代から50代が多く利用しています。
国内のユーザー数は減少傾向ですが、全世界のユーザー数は29億1,000万人以上で、他のSNSユーザー数よりもかなり人数は多いです。
実名登録制のため、炎上が少ないですが、Facebookのアルゴリズムにより、投稿をフォロワーの外へ届けるのが難しくなりました。
Facebook広告は、ターゲティングの精度が高く、自社がターゲットとしているユーザーに届けやすいため、アカウントを運用しながら、広告利用も考えましょう。
The Ritz-Carlton, Osaka
The Ritz-Carlton, Osaka（リッツ・カールトン大阪）は、大阪市にあるラグジュアリーホテルです。
公式Facebookアカウントでは、海外からの宿泊客も見据えて、英語を併記した投稿をしているため、海外ユーザーからのコメントもついています。
こだわりがユーザーに伝わりやすい投稿で、いつか宿泊したい憧れのホテルをうまく演出しているのが特徴です。
Facebookは海外ユーザーが29億人もいるため、海外へのマーケティングにも強いSNSといえます。
Tasty Japan
Tasty Japanは、日本の食材を飲食店に卸している会社です。
Facebookアカウントでは、1分から2分程度の動画で、簡単に作れるレシピを公開しています。
短時間でも、料理のポイントを押さえており、出来上がりをおいしそうに撮影しているので、作ってみたいという気持ちが増すでしょう。
コメント欄に、日本語と英語のレシピも載せているので、世界中に日本食のレシピを広めています。
Twitterは、140文字以下の短文テキストで発信するSNSです。
国内には2017年時点で4,500万人、2020年時点では8,000万人を超えるアクティブユーザーがいると言われ、リアルタイム性と拡散性から多くの企業がTwitterアカウントを運用しています。
ユーザーとやり取りをすることで、親近感が生まれやすくファン化を進めることも可能です。
拡散性が高い分話題にも上がりやすいですが、炎上もしばしば発生するので、運用するなら複数人でダブルチェックすることをおすすめします。
シャープ株式会社
シャープ株式会社は、Twitter運用の成功例として有名なアカウントです。
「シャープさん」という中の人（運用担当者）が、ざっくばらんに投稿し、ユーザーからのリプライにも返信しています。
また、ライバル会社の商品を紹介することもあり、消費者目線の発信に人気を博しています。
株式会社タニタ
株式会社タニタは、体重計などの健康機器を製造・販売している会社です。
ヘルスケアやダイエットのイメージが強い会社ですが、Twitterでの投稿は、中の人のプライベートが垣間見える発信で、面白いと評判です。
ダイエット情報も面白く紹介しており、新入社員が作成した動画をアップしたりと、エンターテイメント性も取り入れています。
Instagramは画像を中心としたSNSで、国内には、約3,300万人のユーザーがいます。
中でも10代、20代は約7割がInstagramを利用しています。
自社のターゲットユーザーが検索しそうなハッシュタグを使ったり、アカウントの全体的なイメージを統一することで、自社商品・サービスの認知拡大やユーザーのファン化をすることが可能です。
Metaが開発したSNS「Threads（スレッズ）」の特徴や使い方を知りたい方は、こちらの記事も参考にしてみてください。
東京ディズニーリゾート
東京ディズニーリゾートのInstagramアカウントには、パーク内で撮影したフォトジェニックな写真や、キャラクターたちが仲良く遊んでいる様子などが投稿されています。
東京ディズニーリゾートファンにはたまらない写真ばかりで、ファンのリピート欲を刺激するために活用していると言えます。
MUJI無印良品
無印良品では、商品の紹介を投稿していることが多いですが、実際に家の中に置いた時の見栄えや、コーディネートなどの写真で、購入したときのイメージができるように工夫されています。
無印良品では、1年に一度、無印良品週間というバーゲンセールが行われます。
「#無印良品週間」というハッシュタグを広めることで、普段無印良品で買い物をしない人にも、お得に買える期間を知ってもらい、多くの顧客にリーチすることが可能となります。
YouTube
YouTubeは国内に約6,200万人のユーザーがおり、年齢層も幅広く利用されています。
投稿する動画は、クオリティの高いものでないと離脱されやすいので、制作にある程度のコストがかかります。
しかし、動画はテキストよりも情報量が多くあるため、テレビのように印象に残りやすいため、単純摂食効果の観点からみてもファン化や新規顧客の獲得をしやすいと言われています。
概要欄にLPなどのURLを掲載しておくことで、興味を持った視聴者が訪問してくれ、自社商品・サービスの購入につながります。
武田塾チャンネル
武田塾は大学の受験生向けの予備校です。
武田塾では、授業風景や校舎紹介のような動画ではなく、志望校の決め方や参考書の紹介などの動画を投稿しています。
受験生が知りたい情報を得られるチャンネルとして、多くの受験生から支持を得ています。
北欧、暮らしの道具店
北欧、暮らしの道具店のYouTubeチャンネルでは、料理や旅をテーマにしたドラマや、様々な人が行っている朝の習慣にスポットを当てた動画など、クオリティの高い動画番組を投稿されています。
人の暮らしを覗くような映像で、家事の工夫やインテリアの様子を真似したくなります。
動画のテーマが異なっていても、映像の雰囲気は似ているため、チャンネルが雑多になることがなく、自社ブランドを確立しています。
TikTok
TikTokは10代から20代に主に人気のあるSNSです。
モバイル向けの短い動画を投稿するSNSで、ダンスや口パク動画が流行っていますが、2021年には購入商品を紹介する動画が増えています。
TikTokで紹介された商品が実際にヒットするなど、4割以上のユーザーが動画を参考にしている調査結果もあります。
YouTubeより動画の編集が簡単で、手軽に誰でも投稿できることから、今後TikTokを利用するユーザー層も広がると見られており、注目度の高いSNSです。
三和交通
三和交通は、神奈川県のタクシー会社です。
ダンスができなさそうな古参社員2人組が、TikTokで流行のダンスに挑戦している動画がとても人気でした。
タクシー業界は高齢化が進んでいることが課題でしたが、TikTokを見て三和交通を志望した若者もいたそうで、若者への訴求に成功しています。
ドミノ・ピザ
ドミノ・ピザでは、ハッシュタグチャレンジとして、新商品の「ウルトラチーズ」発売に合わせたキャンペーンを行いました。
「ウルトラチーズ」のチーズがどこまで伸びるかを撮影し、指定のハッシュタグをつけて投稿してもらう内容です。
キャンペーンの参加者を増やすため、インフルエンサーにもTikTokで動画を上げてもらい、認知拡大を図っています。
公式LINEアカウント
国内のLINEユーザーは9,000万人以上で、どの年代の人も利用しています。
社会のインフラともなっている、生活になくてはならないSNSです。
公式LINEアカウントは無料で始められますが、メッセージの送信数により有料プランに変更する必要があります。
LINEは友だち登録により、直接自社のメッセージを届けることができることに加え、連結アプリを使えばセグメント配信も可能なので、熱量の高いユーザーだけに濃いメッセージを届けることも可能です。
スターバックス
スターバックスのLINE公式アカウントでは、新商品の宣伝とともに、カスタマイズを気軽に楽しめるよう、1タップで注文できるバーコードも用意されています。
定期的にカスタマイズが無料になるクーポンや、おすすめ商品を選んでもらえるゲームなども配信されます。
ユーザーの注目を集め続ける工夫も多いのが特徴です。
ウェルシアグループ
ウェルシアグループは、ドラッグストアチェーンです。
ウェルシアグループのお得デーに使えるクーポンや、おすすめ商品が毎月配信されます。
毎日プレイできるガチャや、最寄り店舗のチラシを表示する機能もあり、毎日LINEをチェックするユーザーも増えています。
とはいえ、SNSの活用事例はたくさんあればあるほどエビデンスとなり活用しやすいことでしょう。
さらに情報を仕入れるなら、こちらの記事もぜひ参考にしてみてください。
企業は積極的にSNSを活用し、マーケティング戦略に役立てましょう
最近の消費者行動では、SNSで検索し、商品購入にいたることが増えました。
Instagramから「タグる」という言葉が生まれ、企業のSNS運用は必須となりつつあります。
SNSを活用している企業の事例を見ることで、自社のSNS運用の参考になれば幸いです。
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