昨今、スマートフォンの普及に伴い、SNSの使用も一般的になってきました。
もともとSNSは20代の若者が利用するコミュニケーションツールと捉えられていましたが、普及が拡大するに伴い、40代以上の人々も使うことが当たり前になっています。
2021年にはSNSの利用者数は8,000万人を超え、企業が集客するうえで、SNSを利用することは必須となりつつあります。
しかし、プライベートでSNSを使っていても、ビジネスでSNSを運用するのはどうすれば良いかわからない人も多いのではないでしょうか。
この記事では、4大SNSと言われているFacebook、Twitter、Instagram、LINE公式アカウントの成功事例を紹介します。
SNS集客の成功事例をツールごとに解説
SNSには様々なツールがありますが、SNS集客によく使われているのは、Facebook、Twitter、Instagram、LINE公式アカウントの4種類です。
日本国内の利用者数はそれぞれ以下の通りです。
| 2,600万人 | |
| 4,500万人 | |
| 3,300万人 | |
| LINE公式アカウント | 8,600万人 |
それぞれ運用方法や適性が異なりますので、詳しくはこちらの記事をご覧ください。
それでは、それぞれの成功事例を見ていきましょう。
Facebookはアルゴリズムの変化により新規ユーザーへの拡散より、既にフォローされている友だちに向けての投稿が重視されるようになりました。
そのため、ユーザーとの信頼関係を深めていくことに強みがあります。
企業の公式ホームページとしても利用されているFacebookページでは、商品の宣伝はもちろん、他のユーザーが投稿した口コミを紹介していくことで、関係性を深めつつ、ブランドイメージを強化しています。
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≫ SNSマーケティングでFacebookを効果的に活用するには？
メルセデス・ベンツ日本株式会社
メルセデス・ベンツ日本株式会社は、自社が認定した中古車の販売促進のため、Facebookが提供する自動車インベントリー広告を活用し、公式サイトへの誘導は25%に増加、中古車検索結果ページの閲覧率は3倍に増えました。
自動車インベントリー広告では、あらかじめ車種や年式をFacebookにアップロードしておくと、リアルタイムで在庫や価格が更新されていきます。
自動車は特に、好みやこだわりを持つ人が多く、パーソナライズされた広告が必要です。
自動車インベントリー広告では、ユーザーの閲覧履歴や居住エリアなどでターゲティングをして配信しているため、購入を検討しているユーザーの興味をひいています。
ハーゲンダッツジャパン株式会社
ハーゲンダッツジャパン株式会社のFacebookのアカウントに約42万人のフォロワーがおり、新商品の宣伝や開発担当者のインタビューなどを投稿し、ハーゲンダッツのブランド強化に役立てています。
ユーザーからの投稿を積極的に紹介し、ファンが集う場所としても機能しているのが特徴です。
また、定期的にキャンペーンを開催し、参加したユーザーに商品の購入を促しています。
結果、キャンペーンに参加したユーザーと参加しなかったユーザーの月に1度以上商品を購入する割合が5倍になったこともありました。
京都やまちや
京都やまちやは、天然素材を使用した健康食品の製造販売を手掛けている会社です。
香港でのオンライン販売の売り上げを増やすため、スマートフォンに最適化した動画や写真の広告を投稿し、キャンペーンを行いました。
結果、過去のキャンペーンと比較して、コンテンツを見たユーザーの売り上げが45%増加し、商品をカートに入れられた数が2.5倍に増えました。
Twitterは最も拡散されやすいSNSで、テキストだけで簡単に投稿できることから多くの企業が発信をしています。
フォロワーが自社の投稿にいいねやリツイートをすることで波状に拡散され、宣伝効果は高いですが、ツイートに外部URLを差し込むとインプレッションが下がるので、注意が必要です。
新しい商品の宣伝をする場合は、Twitter広告の利用やキャンペーンを開催するのがおすすめです。
三井住友カード
三井住友カードは2018年からTwitter運用を始め、「#いいキャッシュレス」のブランディング拡大を狙った運用をしています。
三井住友カードの運用の特徴は【せ】と【こ】という先輩後輩の関係にいる2人の中の人が発信している点で、ユーザーに親しみを持ってもらっていることです。
そして、ブランディングを強めるため、キャッシュレスの良さやブランド、キャンペーンなどの情報を発信するとともに、時々ユーザーに反応してもらいやすいツイートをすることで、ファン化を強めています。
短期間ではなく、長い目で見てユーザーとのコミュニケーションを大切にすることが、ビジネス全体の成果を上げることに繋がっています。
マイナビ転職
マイナビ転職では、Twitter広告で転職アプリを宣伝し、広告利用前と比べてダウンロード数が4000%アップしました。
もともと、マイナビ転職では転職したいと考えている顕在層が配信ターゲットでした。
しかし、転職に関するキーワードだけでは限界があるため、ビジネスパーソンに関心が高いであろうキーワードで潜在層をターゲットに広げ、広告を打ちました。
また、ツイートもロールプレイングゲーム風やマンガ風のように、ビジネスパーソンが移動時間に興味を持ってもらえる内容にしたため、テキストだけのツイートよりも認知を広げることに成功しています。
楽天市場
楽天市場は楽天スーパーSaleを開催する時に、ハッシュタグキャンペーンを行いました。
「#楽天スーパーSALEでほしいもの」というハッシュタグを付けて投稿すると、その投稿数に合わせて割引クーポンの金額が変わるというイベントです。
2020年9月、12月、2021年3月には、このハッシュタグがトレンドに入り、多くのユーザーにリーチすることができました。
また、楽天市場のヘビーユーザーがハッシュタグを付けて何度も投稿することで、欲しいものがないと考えているライトユーザーにも参加を促すことができています。
InstagramはFacebook広告のターゲティング機能や、Facebookが持つデータを使用して広告を出すことができます。
Instagramには以下の6種類の広告があります。
- 写真広告
- 動画広告
- カルーセル広告
- ストーリーズ広告
- コレクション広告
- インスタントエクスペリエンス広告
もともとInstagramは画像や動画を投稿するSNSですので、印象的な写真や動画でユーザーの目を惹き、興味を持ってもらうことに役立っています。
カンタス航空
オーストラリアのカンタス航空は、AWOLというコンテンツを立ち上げ、旅に出たくなるような情報や価値を提案しています。
AWOLのリリース時に、自国の若者やミレニアル世代をターゲットに、旅先での体験をおすすめするキャンペーンをInstagramのStoriesを利用して行いました。
もともと、ミレニアル世代はInstagramに旅先での写真をよくアップしており、そのターゲットに合ったInstagramとAWOLの特徴が一致した結果、AWOLブランドの認知度が3ポイントアップしました。
DAZN JAPAN
DAZN(ダゾーン)は年間10,000試合以上のスポーツを見ることができる配信サービスです。
DAZNはスポーツシーズンが始まる前にInstagramのストーリーズにアンケート広告を出しました。
ストーリーズにアンケートスタンプを設置し、スタンプをタップするだけで、アンケートに回答できます。
例えば、野球であれば開幕試合で巨人が勝つか、阪神が勝つかという二者択一の質問をして、タップしてもらいました。
ただタップするだけなので気軽にでき、ファンは好きなチームを応援したいと思うため、ついタップしてしまうという心理効果も狙っています。
アンケートスタンプを設置した広告は無いものに比べて、クリック率が11%上昇しました。
ブルガリ
ブルガリはイタリアの高級ブランドとして有名ですが、非営利団体のセーブ・ザ・チルドレンと10年以上パートナーシップを築いています。
ブルガリは、パートナーシップ10周年を記念し、クリスマス前の寄付を募るために50人以上のインフルエンサーにストーリーズを投稿してもらいました。
それらのストーリーズを寄付サイトへのリンクが付いたInstagram広告に変換し、ユーザーの導線をつくりました。
また「#GiveHope」のハッシュタグを使用したキャンペーンでは、ジュエリーの売り上げの一部をセーブ・ザ・チルドレンに寄付しています。
キャンペーン終了時には1億ドルを超える寄付金を集めることができました。
LINE公式アカウント
以前は定期配信をするツールと言えばメールマガジンでしたが、最近はLINE公式アカウントの活用が増えています。
LINE公式アカウントでは、LINE上でメッセージを配信するため、メールマガジンよりも開封率が良く、ユーザーとのコミュニケーションがとりやすいのが利点です。
また、クーポン配布やセグメント配信など、様々な機能があるため、集客から販売までの導線に幾通りもの可能性があります。
サントリービール株式会社
サントリービール株式会社では、主力商品のザ・プレミアム・モルツの販売促進のため、LINEミニアプリを使用してレシート応募キャンペーンを開催しました。
ユーザーはプレミアム・モルツを買ったレシートを送信して、アンケートに回答すればすぐに20円分のLINEポイントか、LINE Payへの入金がもらえる内容でした。
何度もレシートを送信することで、スタンプを貯めてボーナスポイントをもらうチャンスもあるため、キャンペーンに参加したユーザーの4割以上が複数回応募しています。
また参加ユーザーの8割は初めてプレミアム・モルツを購入したユーザーで新規顧客の獲得もできました。
株式会社大丸松坂屋百貨店
大丸松坂屋百貨店では、洋服をレンタルできるサブスクリプションサービスとして「AnotherADdress(アナザーアドレス)」をLINE公式アカウントで始めました。
AnotherADdressの初年度の目標は無料登録者数1,000人でしたが、初月で3,500人を達成しました。
サービスの良さはもちろんですが、LINEなら抵抗なく登録する人が多いことも、その理由として挙げられます。
また、問合せやレンタル注文などをすべてLINE上で行えるため、コールセンターを設置する必要がなく、経費削減ができており、気軽にチャットでコミュニケーションをとれています。
チャットでユーザーの要望をすくいやすく、ユーザーの満足が、退会率は1%という驚異的な数字に表れています。
株式会社LIFULL
株式会社LIFULLは、LIFULL HOME'S(ライフルホームズ)という不動産や住宅情報サービスを手掛けている会社で、LINEでは、一人ひとりのユーザーに合った住み替えを提案しています。
そのため、アンケートやリッチメニューでユーザーの状況を掴み、それに合った配信でユーザーの興味関心をひきつけています。
また、ステップ配信を利用することで、配信タイミングをどのユーザーも同じにし、運用コストを極力少なくすることに成功しました。
ステップ配信ではいつ配信するかを自由に決められるので、最も開封率が高いのはいつかを検証でき、最適なタイミングで配信することが可能になっています。
おかげで、運用工数は4分の1に削減でき、クリック単価は約6割改善しました。
SNS集客の成功事例を読み解き、自社に活かしましょう！
集客にSNSを利用することで、商品の認知拡大やブランディング強化、ユーザーロイヤリティの向上など、様々なメリットがあります。
SNS広告やキャンペーンを使えば、短期的に集客は可能ですが、長期的にファンを獲得するためにしっかりとアカウントを運用し、ユーザーとの信頼関係を築きましょう。
今回紹介した成功事例から自社で使えるアイデアなどを参考に、ぜひ集客に役立ててください。
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