- 自社や商品の認知度を上げるにはどうすればいい？
- 認知度と知名度はどう違う？
- 認知度を上げるにはどんな戦略を構築するべき？
上記のような疑問を抱えていませんか？
今回は、マーケティング戦略において重要な位置を占める「認知度の上げ方」について解説します。
認知度の上げ方5選とあわせて、戦略の構築〜実践の7ステップを紹介していますので、ぜひ参考にしてください。
認知度とは
そもそも「認知度」とは何を表しているのでしょうか。
認知度と知名度の違いとともに整理しておきましょう。
企業や商品・サービスの「価値」が知られている度合い
認知度とは、企業や商品・サービスの価値が理解されている度合いのことを表します。
商品・サービスの内容や企業の事業内容、特徴などが知られているのが「認知されている」という状態です。
一例として、「ダイソン」というメーカー名を耳にした際、どのようなイメージを抱くでしょうか。
多くの人は「吸引力の変わらないただ1つの掃除機」というキャッチコピーを連想するはずです。
「吸引力が変わらない」という独自の強みや特徴を、多くの人が知っています。
単に企業名や商品名を知っているだけでなく、提供する価値も含めて知られているかどうかが重要なポイントです。
知名度との違い
認知度とよく似た言葉として「知名度」が挙げられます。
知名度は「名前が知られている度合い」を表す言葉です。
例えば、多くの人が「名前は聞いたことがある」「知っている」という芸能人は、知名度が高いといえます。
一方で、「名前は聞いたことがあるものの、何をしている人なのかよく知らない」という芸能人も多いのではないでしょうか。
名前を知っていることと、具体的な知識を持っていることは必ずしもイコールではありません。
企業名や商品・サービス名が広まっても、提供される価値が浸透しなければ購入には至らない点に注意が必要です。
なぜ認知度を上げる必要がある？
マーケティングにおいて認知度が重視されるのは、施策の効果に大きく影響するからです。
認知度が低い企業・商品は、「どのような価値が提供できるのか」を知ってもらう段階から始めなくてはなりません。
一方、高い認知度を誇る商品・サービスは、すでに提供される価値が広く知れ渡っています。
企業名・ブランド名・商品名などを耳にすれば、消費者は得られる価値やベネフィットを一瞬でイメージできるでしょう。
改めて自社や商品の強み・提供可能な価値を訴求しなくても、消費者が自発的に商品を選んでくれます。
認知度を上げることによって、マーケティング施策の効果を最大限に引き出せるのです。
認知度の上げ方5選
認知度を効果的に上げる5つの方法を紹介します。
現状では市場に認知されていない商品・サービスの認知度を上げるには、次の施策に取り組むことが大切です。
検索連動型広告を活用する
検索連動型広告とは、検索エンジンの検索結果に表示される広告のことを指します。
Googleの検索結果に「スポンサー」と表示されているのが、検索連動型広告です。
検索連動型広告のメリットとして、ユーザーが自社や商品を認知していなくても表示される点が挙げられます。
例えば「掃除機」というキーワードで検索した場合、ユーザーが知らないメーカーであっても広告が表示されるのです。
現状の認知度に関わらずユーザーの目に触れる機会が創出されるため、認知度を上げる効果が期待できます。
SNS広告を出稿する
SNS広告とは、SNSのタイムライン上に表示される広告のことです。
ほかのユーザーの投稿に溶け込む形で表示されるため、多くのSNSユーザーから受け入れられやすい傾向があります。
ユーザーの属性を絞って広告を表示させることもでき、ニーズがあると想定される相手にリーチしやすい点も特徴の1つです。
新たな見込み顧客との接点を創出する効果が期待できることから、認知度の向上に寄与する施策として広く活用されています。
プレスリリースを打つ
プレスリリースとは、新商品や新機能のリリース情報などをニュースメディアに提供することを指します。
ニュースメディアの読者の目に広く触れる可能性があることから、認知度向上が期待できる施策の1つです。
たとえ自社や商品の認知度が低かったとしても、ニュースメディア自体の認知度を借りられる点がメリットといえます。
実際に記事として取り上げるかどうかはメディア側の判断によるため、必ず配信されるとは限りません。
複数のメディアに情報を提供し、配信される確率を高めておくことが大切です。
コンテンツマーケティングに取り組む
コンテンツマーケティングとは、ユーザーにとって有益な情報を発信することによって信頼を獲得する手法のことです。
オウンドメディアやホワイトペーパーなど、コンテンツを中心にマーケティング施策を講じる点に特徴があります。
あくまでも情報提供がメインのため、商品名や企業名を直接検索しないユーザーとの接点創出につながる点がメリットです。
短期間で認知度を高める効果は期待できないものの、制作したコンテンツは自社の資産となります。
長期的に認知度向上に寄与することが期待できる施策といえるでしょう。
オンラインイベントを開催する
ウェビナーやオンライン展示会など、オンライン上でイベントを開催するのも有効な方法の1つです。
オンラインイベントであれば、参加者はイベント当日に会場まで出向く必要がありません。
気軽に参加できるメリットを活かし、情報提供の場として活用できます。
企業や商品が提供する価値と関わりの深いテーマでイベントを開催することにより、見込み顧客との接点を創出できます。
参加者へ向けて定期的に情報を届けることによって、商品購入を検討してもらえる可能性は十分にあるでしょう。
認知度を上げるための戦略の構築〜実践7ステップ
自社や商品の認知度を上げるには、どのような手順で戦略を構築・実践していけばよいのでしょうか。
具体的な手順を7つのステップで紹介します。
ステップ1：自社の強みを明確にする
最初のステップは、自社独自の強みを洗い出しておくことです。
前述のとおり、自社や商品が認知されるには提供可能な「価値」を浸透させていく必要があります。
単に企業名や商品名を宣伝しても、認知度の向上につながらない可能性がある点に注意してください。
自社の強みを把握する際に役立つフレームワークとして、下記のものが挙げられます。
| SWOT分析 | 自社のStrengths（強み）・Weaknesses（弱み）・Opportunities（機会）・Threats（脅威）を客観的に評価する。 |
| 3C分析 | Company（自社）・Customers（顧客）・Competitors（競合他社）の3軸で自社のポジションニングを分析する。 |
| VRIO分析 | Value（価値）・Rarity（希少性）・Imitability（模倣可能性）・Organization（組織化）の4要素を元に持続可能な競争優位性を評価する。 |
ステップ2：見込み顧客のニーズを深掘りする
次に、ターゲットとなる見込み顧客は「何を求めているのか」を深掘りしていきます。
見込み客が求めている価値と、自社が提供する価値に隔たりがあれば、どれだけアピールしても「刺さらない」からです。
ニーズを分析する際には、自社の願望や現状提供可能な価値の範囲に囚われないように注意してください。
必要に応じて既存顧客にアンケートを実施したり、ヒアリングやインタビューの機会を設けたりするのも有効な方法です。
見込み顧客がどのような状況・タイミングで自社商品を求めるのか、本質的なニーズを把握しておく必要があります。
ステップ3：競合商品を分析する
自社と競合関係にある商品の分析も重要なプロセスの1つです。
主要な競合商品を洗い出し、各社がどのようなセールスポイントを打ち出しているのかを明らかにしていきましょう。
他社が強調しているセールスポイントは、見込み顧客の認知度向上に効果がある可能性が高いと考えられます。
一方で、競合商品と完全に重複するアピールポイントを自社も打ち出すのは得策ではありません。
すでに市場で認知されている商品の存在と特徴を把握することによって、自社が入り込む余地を見出すことが重要です。
ステップ4：認知度の向上を目指す市場を絞り込む
自社の強み・見込み顧客のニーズ・競合商品の3つを分析し終えたら、自社が闘う市場を絞り込んでいきます。
競合商品が存在しない市場が見つかるのが理想ですが、現実的には競合がゼロという状況は考えにくいでしょう。
自社の強みを発揮することで、十分に闘える市場を見出していくことが大切です。
具体的には、下記のような市場を模索していくことをおすすめします。
- 競合他社が少ない・あまり強くない市場
- 顧客ニーズが十分に満たされていない市場
- 自社のセールスポイントに前例がない市場
注意点として、他社よりも価格を下げる戦略をはじめから考えないほうが得策です。
価格を下げる戦略は模倣されやすく、市場全体が価格競争へと突入するおそれがあります。
あくまでも適正価格にこだわり、自社の強みを打ち出していく正攻法を意識してください。
ステップ5：強みをアピールするためのコンテンツを制作する
自社が闘う市場が定まったら、強みをアピールするためのコンテンツ制作へと移ります。
コンテンツ制作を始めるにあたって、見込み顧客とのタッチポイントを必ず設計しましょう。
優れたコンテンツであっても、見込み顧客の目に触れる機会がなければ認知してもらえないからです。
見込み顧客の利用率が高く、自社の強みを伝えやすいメディアを選ぶ必要があります。
ステップ6：見込み顧客とコミュニケーションを図る
コンテンツを一方的に発信するだけでは、見込み顧客との関係性は深まっていきません。
自社や商品に興味を持った見込み顧客と、コミュニケーションを図る仕組みを構築しましょう。
例えば、オウンドメディアを閲覧した見込み顧客にメルマガ購読を勧めることによって、継続的に接点を持ち続けられます。
オンラインイベントの参加者へ、定期的に情報提供を目的としたメールを配信するのも1つの方法です。
見込み顧客との接点を「点」のままにせず、継続的なコミュニケーションへとつなげていくことが求められます。
ステップ7：PDCAサイクルを回して改善を重ねる
認知度を上げるための施策は、最初から期待どおりの効果を発揮するとは限りません。
見込み顧客の反応や実際の認知度向上の効果を確認しながら、適宜改善を図っていくことが重要です。
例えば、反応が良かった広告はなぜ多くの見込み顧客の興味を引いたのか、じっくりと分析しておく必要があります。
状況によってはA/Bテストを取り入れるなどして、認知度向上につながるパターンを確立していきましょう。
PDCAサイクルを短いスパンで回し続けていくことが、効果的に認知度を上げる施策の実現へとつながっていくはずです。
まとめ
認知度という言葉はマーケティング領域でよく使われていますが、知名度と混同して使われているケースも少なくありません。
自社名や商品名を印象づけるのではなく、提供可能な価値を知ってもらうことが重要なポイントです。
今回紹介した認知度の上げ方や具体的なステップを参考に、効果的に認知度向上を図ってください。
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