製品やサービスについての情報収集の場として注目されている「オンラインコミュニティ」。
「オンラインコミュニティはどうやって作ればいい？」
「どのツールを使うのがおすすめ？」
とお悩みの方もいるでしょう。
そこで今回はオンラインコミュニティの種類や作り方を詳しくご紹介します。
また、オンラインコミュニティを作るメリットやデメリットもあわせて解説しているので、オンラインコミュニティはどのくらい重要なのかという点も含めて、検討してみてください。
オンラインコミュニティを効率的に利用して、自社のサービスや商品をよりユーザーの求めるものに変えていきましょう。
オンラインコミュニティとは？
オンラインコミュニティとはWEB上でのコミュニケーションの場です。
代表的なものはオンラインサロンや企業が設けたコミュニティスペースなどで、SNSが普及したことによりオンラインコミュニティは広まったと言われています。
参加費は無料のものから月額制のものまで幅広く存在し、スキルアップや趣味活動の場として利用する人が増えています。
オンラインコミュニティの種類
オンラインコミュニティの種類はおもに以下の6種類に分けられます。
- オンラインサロン：月額の利用料を払ったメンバーがその場だけの情報を得ることができたり、メンバー同士で情報交換ができたりする。
- 企業コミュニティ：自社商品の販売促進を目指して作るコミュニティ。LINEやFacebookなどのSNSで企業がアカウントを作成して運営する。
- ファンコミュニティ：人物だけでなく商品やブランドなど、「好き」を共有できる。
- ナレッジ共有コミュニティ：Yahoo知恵袋など参加者同士で悩みを解決することができる。
- 趣味コミュニティ：同じ趣味のメンバー同士、交流したりオフ会を開いたりできる。
- 地域コミュニティ：同じ地区やエリアなど、特定の地域に住む人が参加できる。地域の話題や問題などの情報交換が可能。
このようにスキルアップや情報収集の場としての役割を果たすコミュニティから、同じ趣味や同じエリアに住む人同士で交流できる身近なコミュニティまで、オンラインコミュニティの形は幅広いのです。
オンラインコミュニティを作るメリット・デメリット
オンラインコミュニティにはメリットもデメリットも両方存在します。
コミュニティの作成を考えているなら、まずは良い面と悪い面を含めて検討しましょう。
オンラインコミュニティを作るメリット
オンラインコミュニティを作るメリットは大きく3つあります。
ではそれぞれ見ていきましょう。
ユーザー属性やペルソナを調査してマーケティング戦略を立てることができる
オンラインコミュニティは、ユーザーの属性やペルソナが把握できるのが大きなメリットです。
年齢や性別などの情報を利用すれば、マーケティング戦略のためのリサーチにかかる労力を最小限に抑えることも可能でしょう。
ユーザーの意見を収集してサービスや商品の開発に役立てられる
オンラインコミュニティはユーザーの意見や要望をダイレクトに収集できるのもメリットの一つ。
コミュニティ内でアンケート調査を行ったり、掲示板を設置したりすれば、ユーザーの本音や意見を簡単に収集できるでしょう。
ユーザー同士で相談して問題や疑問を解決してくれる
オンラインコミュニティのなかでもとくにナレッジ共有コミュニティでは、ユーザーが投げかけた疑問を別のユーザーが解決してくれるので、カスタマーサポートの手間を軽減することができます。
またユーザーがコンテンツを作り上げてくれるため、運営側がプラットフォームを提供するだけで有益なコンテンツを作ることが可能です。
オンラインコミュニティを作るデメリット
続いてオンラインコミュニティを作るデメリット3つを見ていきましょう。
デメリットを把握した上で、メリットの方が大きい場合はオンラインコミュニティを作るステップに進んでみてください。
集客が必要になるケースもある
オンラインコミュニティは今や数多くの種類やスペースが存在するため、競合が多いジャンルではなかなか集客が伸びないケースもあります。
すると自社の商品やサービスをある程度の知名度を獲得するまで、ブログやSNSでコンスタントに情報発信をしていく必要が出てくるでしょう。
ユーザー同士でのトラブルが発生する可能性がある
コミュニティの参加者が増えるとユーザー同士のトラブルに発展するケースも少なくありません。
とくに誰でも無料で参加できるコミュニティではトラブルが起きやすいので、コミュニティに参加する際のルールを設ける必要があるでしょう。
費用や事務作業が負担になる場合もある
オンラインコミュニティの開設方法によっては、費用や事務作業の負担が大きくなってしまう可能性もあります。
有料にする場合は入金を確認する作業、ユーザーの招待や問い合わせ対応など、運営側の人手が少ないと負担に感じてしまうケースもあるでしょう。
そのため、オンラインコミュニティを作るときは自社の商品やサービスに合っているか、運営の負担にならないかなどを慎重に判断する必要があります。
オンラインコミュニティの作り方ステップ
オンラインコミュニティを作るときは、以下の3つのステップで進めるのがおすすめです。
- コミュニティのテーマを決める
- 参加費用を決める
- 何を使って立ち上げるかを決める
では詳しい内容を解説していきましょう。
コミュニティのテーマを決める
まずコミュニティのテーマを決定し、参加すれば何があるのか、どんな情報が得られるのかを明確にする必要があります。
というのもテーマが漠然としていると、参加するメリットが分かりにくいため、参加者が増えません。
たとえば教材などのサービスを提供している会社であれば、「参加者がそのジャンルの知識を得られるよう、情報提供や情報交換の場にする」というテーマが一般的です。
また自社の商品についての意見やユーザー層を収集したいのであれば、「参加者が自由に意見を交換したり、商品の使い方を発信してもらったりする」というテーマもいいかもしれません。
このようにテーマを明確にすれば、参加者も利用しやすく、コミュニティ内での交流も活性化しやすいでしょう。
参加費用・課金方法を決める
オンラインコミュニティの参加費用は、大きく無料か有料かに分かれます。
無料の場合、参加者が増えやすいというメリットはあるものの、誰でも参加できるためコミュニティの質が下がる可能性があるでしょう。
有料の場合、ジャンルによって参加費用にバラつきがあるものの、およそ1,000円〜10,000円程度に設定されているケースが多いようです。
あくまで相場なので、運営費との兼ね合いを見て適切な参加費用を決めましょう。
課金方法は銀行振込や電子決済システムのPayPalを使って毎月の入金を確認することもできますが、決済システムを委託することも可能です。
たとえば「DMMオンラインサロン」や「CAMPFIRE」では、オンラインサロンの決済システムを提供しています。
銀行振込以外の決済方法は売上に対する手数料がかかりますが、入金確認の手間や参加者の利用しやすさを考えると決済システムの導入がおすすめです。
オンラインコミュニティのルールを決める
コミュニティ内でトラブルが起きないよう、あらかじめ発言のルールを決めておく必要があります。
最低限、以下のルールを設けておくとコミュニティの管理がしやすいでしょう。
- 誹謗中傷の禁止
- 勧誘の禁止
- 内部コンテンツや情報の流出・転載の禁止
さらにルールを破ったらどうなるのか、どんな行為をした参加者に対して退会措置を取るのかも明確にしておくのがおすすめです。
何を使って立ち上げるかを決める
テーマ、課金方法、ルールを設定したら、何を使って立ち上げるかを決めましょう。
オンラインコミュニティはプラットフォームで立ち上げる方法と、自分でツールを使って立ち上げる方法があります。
プラットフォームを利用するメリットは簡単に立ち上げができ、決済まで一貫して委託できる点です。
決済システムとしてご紹介した「DMMオンラインサロン」や「CAMPFIRE」がオンラインコミュニティを立ち上げるプラットフォームに該当します。
ツールを利用するメリットは、何を使ってオンラインコミュニティを作るか、決済方法はどうするかなど自分で細かく決められるので、カスタマイズ性が高いことです。
またプラットフォームを利用するよりも費用がかからないので、できるだけ運営費を抑えたい方に最適です。
オンラインコミュニティにおすすめのツール
オンラインコミュニティを立ち上げる際におすすめのツールを3つご紹介します。
オンラインサロンなどの運営に使われるツールとしてもっともポピュラーなのがFacebookです。
グループ機能を利用すれば、招待した方のみが参加できる会員制コミュニティを簡単に作成することができます。
LINE@
LINE@はLINEのビジネス向けアカウントです。
コミュニケーション機能はもちろん、クーポンの配布など、お店を持つ方にとっては非常に使いやすく集客しやすいツールといえます。
Slack（スラック）
Slackはプログラマーやエンジニアなど、WEB業界で働く人のコミュニケーションツールとして有名です。
無料で導入することができ、招待制でチャンネルやトピックに参加できるため、最近ではコミュニティ運営のツールとして使われるケースが多くなっています。
まとめ
オンラインコミュニティは初期投資が少ない個人でも簡単に開設することができます。
サービスや商品に合ったプラットフォームはツールを選んで参加者を増やし、コミュニティを活性化させていきましょう。
もちろん事務作業は発生してきますが、オンラインコミュニティはユーザーのデータや本音が収集できる大切なスペースです。
有効利用し、自社の商品やサービスをより良いものにブラッシュアップしていきましょう。
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