セミナーの紹介

◆社長様、こんなことで悩んでいませんか？

・管理者が育たず、チームを引っ張る人材がいない
・目標を立てても達成しないことが多い
・評価制度が単なる作業になり、賃金を決めるだけのルールになっている
・管理者と部下の間でコミュニケーションが不足している
・入社５年以上の若手社員が伸び悩んでいる
・社員がもっと自発的に考え、行動をして欲しい
・これからは、社員が働く幸せを実感でき、安心安全な職場を実現したい

◆なぜ、この時代ほど、中小企業に人事制度が必要なのでしょうか。

中小企業は、大企業と比べ、社員一人ひとりの力が業績に直結しやすい傾向があるため、人に関する施策が大変重要です。
その中核をなす人事制度によって、公正で明確な評価制度や明確な賃金ルールを定めることが不可欠です。

また、昨今の構造的な人手不足に伴う人材確保の難しさ、若手社員の離職、社員の仕事への価値観の変化など中小企業を取り巻く労働環境は著しく変化しています。
このような中、社員のモチベーションを高め、離職防止を図り、持続的に事業を継続するためには「人事制度」の重要性がますます高まっています。

◆社長さん、人事制度は会社の業績アップにつながることを知っていますか。

先ほど、中小企業は、社員ひとりの力が業績にリンクしやすい傾向があると、お伝えました。
業績アップには、社員一人ひとりの能力を引き出し、いかに仕事に結びつけるかどうかがポイントになります。
それを実現する方法のひとつが人事制度です。

人事制度には、評価、給与、昇進・昇格、教育という仕組みがあります。
一見、難しく、導入は難しいように思われますが、実はとてもシンプルです。そして導入、運用を通じて、計画的に社員のモチベーションアップ、行動の変革が十分に可能です。
その結果、あなたの会社の業績アップにプラスの影響を与えることが十分に可能です。
ただし、単に人事制度を作って、機械的に昇給、賞与を支払えばいいという、簡単なことではありません。多くの中小企業はここで失敗をしてしまいます。


★★★人事制度を成功させるには、この人事制度の構築と運用で押さえるべきいくつかのポイントがあります★★★

そのひとつに運用の中でとても重要になる社員面談の仕組化です。
具体的に申し上げると、１on１ミーティングの導入です。中小企業の導入率は、直近半年間で55.7%でした（パーソル総合研究所調査2025年2月より）。年々増えております。
しかし、一方では、「忙しくて、時間が取れない」「上司として、何を話したらいいか困る」、「部下が話をしない」、「長続きしない」などといった課題も増えています。

１on１の導入効果は、
①管理職のマネジメント能力向上
②離職率の低下
➂ 組織全体の生産性向上
④信頼関係の構築
があげられます。
よって、今回のセミナーでは、これから人事制度の運用の中で、１on１を導入する際の具体的な準備からテスト導入、本格導入までのステップを分かりやすく、お伝えします。
結果、社員の面談化の仕組みが可能となり、管理者の育成にもつながり、ひいては組織の組織全体の生産性向上が実現できます。

さらに今回のセミナーで、具体例を通して、人事制度で失敗しないいくつかの重要ポイントをご説明します。
ご安心下さい。実際、弊社がお手伝いした155社のクライアントでは、多くの成果を出し続けています。
例えば、離職率がここ数年で２５％減少したとか、初めて新卒採用で３名を確保したとか、売上が過去最高を実現したなどの成果報告を聞いております。

◆令和7年は、あなたの会社を変革させる最大のチャンスになるでしょう。

まだ人事制度を導入されてない企業様には、この「社員が育ち、業績が上がり続ける人事制度の構築と運用のセミナー」に是非、参加をしてください。
人事制度がなぜ、社員のやる気をあげ、業績がアップするのか、実際の導入の仕方などを是非、手に入れて欲しいのです。

一方で、既に人事制度を導入している企業様で、制度が思うようにうまくいってない、運用がストップしている状況であれば、このセミナーを通じて、人事制度を点検して、改善のヒントにつながればと思っています。

以上、いろいろ話をしてきましたが、これらのことは、大竹が２０年間のコンサル経験の中で開発してきた人事制度「今いる社員で成果を出す社員成長支援制度」（合同フォレスト出版）の中身です。
この考え、方法を導入すれば、中小企業経営者の夢を実現できると確信をしています。
チームを引っ張るリーダーが着実に成長し、ひとり一人が働く幸せを実感できる職場、そんな光景が見れれば嬉しくないでしょうか。

社長さん、令和７年は、会社と社員を成長させる大きなチャンスの年です。
このセミナーへのご参加を心よりお待ちしております。

令和７年３月吉日

株式会社中央人事総研　代表取締役大竹英紀