医療業界の戦略的ジョイントベンチャー事例15選

最終更新日: 2021/12/22 公開日: 2021/12/22

「新たなケミストリーが期待できる!」と注目が集まっているジョイントベンチャー。

医療業界でも他業種とのコラボを行う病院、企業が増えています。

そこで今回は医療業界の戦略的ジョイントベンチャーの事例15選を紹介。

画期的なアイデアを参考にジョイントベンチャーを検討し、生産性を高めていきましょう。

ジョイントベンチャーとは?

医療業界の戦略的ジョイントベンチャー事例15選-1

ジョイントベンチャーとは、複数の企業が共同出資を行い、新規事業を立ち上げたり、業務提携を行ったりすることです。

ジョイントベンチャーは買収とは違い、出資する企業が対等な立場で新事業を立ち上げられるのが大きなメリット。

全く違う分野の企業や団体がコラボすれば、ビジネスの幅や可能性を大きく広げることができるでしょう。

医療業界の戦略的ジョイントベンチャー事例15選

医療業界の戦略的ジョイントベンチャー事例15選-2

医療業界の戦略的ジョイントベンチャーの事例15選を紹介します。協働することで大きなメリットを生み出している事例がたくさんあるので、ぜひ参考にしてみてください。

医療機関と提携を結んだ脱毛サロン「シースリー」

脱毛サロン「シースリー」は医療機関と業務提携を結び、脱毛の施術において起こる肌トラブルに迅速に対応できる体制を整えています。

エステサロンでの施術は肌トラブルが起きたとき、原因がサロンであると診断されるケースがあるという問題を抱えていました。

そこで「シースリー」は医療機関と業務提携を結ぶことで、「トラブル回避」と「お客様サポートの強化」の両方を実現したのです。

就活生がスニーカーを持ち帰ることができる広告「バンドエイド」 × 「マルイ」

「バンドエイド」が現役就活生・就活経験者・採用担当者向けに行った「就活靴の靴ずれ実態」調査では、就活生の8割が慣れない靴による靴ずれや痛みを感じたと回答。

そこで絆創膏ブランドの「バンドエイド」は丸井グループとコラボして、就活生が靴ずれに悩まずに就活できるよう、「#スニ活」として実際にスニーカーを持ち帰ることができる広告を掲出したのです。

「#スニ活」はツイッターなどのSNSで大きな反響を呼び、1週間で約4000件以上の声が集まりました。

国民の健康に貢献するビジネスを「ドコモ」×「エムスリー」

高齢化が進む日本では医療費の増加が問題となっています。

そこで通信事業大手で約6,900万のdポイントクラブ会員基盤を持っている「ドコモ」と、国内のおよそ9割もの医師を会員に持つ医療IT企業「エムスリー」は、協業で新ビジネスを創出。

ドコモはエムスリーが持つ企業の従業員と家族を対象にした医療サポートサービス「M3PSP」の販売を開始しました。

医療分野の社会課題解決に向けて、大きな一歩を踏み出したと言えるでしょう。

健康数値を改善するためのパーソナルトレーニングを「RIZAP」×「有吉クリニック」

パーソナルトレーニングで有名な「RIZAP株式会社」は、「医療法人有吉クリニック」と事業提携を行い、一人一人に寄り添いながら健康を目指す「ライザップメディカル」をオープン。

これまでは人間ドックで数値異常が見つかっても「どうやって数値改善に取り組めばいいかわからない」という声が多くありました。

そこでRIZAPは医療機関と連携することで、医師の知見やトレーニング効果のエビデンス取得など、通常のトレーニングよりも一歩踏み込んだサービスの提供が実現したのです。

病気になる前に健康づくりを「病院」×「ヨガ」コラボのクラウドファンディング

枚方市は病院や医療系大学が多く存在することから、「健康医療都市」としてブランディングを行っていました。

しかし医療施設が充実している反面、高齢化による要介護者の増加が問題となっていたのです。

そこで大阪府枚方市の整形外科医福田氏は、「病気になる前に健康づくりができる、地域の健康発信基地をつくりたい」という想いからクラウドファンディングのプロジェクトを設立。

ヨガスタジオやサッカークラブなどとコラボし、目標金額であった500万円を超える503万円の支援を獲得しました。

その後、ヨガに取り組めるスタジオ型デイサービスの立ち上げに成功しています。

MaaSを手がける企業×フィリップスのコラボで実現した「ヘルスケアモビリティ」

「ソフトバンク」と「トヨタ自動車」の共同出資により設立された「MONET Technologies」は、次世代の移動サービスとして話題を呼んでいる「MaaS(Mobility as a Service)」を手がけています。

2019年3月に行われた会見では、車両をクリニック化して診療を行ったり、AEDを設置したりする「ヘルスケアモビリティ」が発表されました。

「MONET Technologies」と「フィリップス・ジャパン」がコラボして考案したこの取り組みは、地元開業医と連携し、ヘルスケアモビリティの有効性を証明していく予定です。

浦和医師会と浦和レッズが業務提携を結び、地域の健康促進を目指す

新型コロナウイルスの流行を受け、2020年5月に浦和レッズに所属するDF鈴木大輔選手が、医療従事者の方々に浦和医師会を通じてマスクを寄贈。

これをきっかけに、浦和医師会と浦和レッズが業務提携を結びました。

「サッカーのまち 浦和」で市民の方々が、いつまでも健康でサッカーをプレー・観戦するための健康促進活動をはじめ、さまざまな活動を実施していく予定です。

厚生労働省が医療機器として認定したApple Watch搭載アプリ

Apple社のApple Watchに搭載された心電と心拍が測れるアプリが、2020年に厚生労働省から医療機器として認定されました。

このように「アプリが医療を提供する媒体」になる動きは、今後ますます活性化していくと見られています。

実際に、グーグルの親会社である米アルファベットの傘下企業である「ベリリー・ライフサイエンシズ社」も医療を目的としたウエアラブル機器に注力。

IT企業の医療業界進出、IT企業と医療のジョイントベンチャーは、さらに広がっていくでしょう。

「スマートウェルネス住宅」で健康寿命を伸ばす

健康・医療ビジネス業界では、健康寿命を伸ばすためには住環境が基盤になるという考えが広がっています。

国土交通省では、健康寿命を伸ばせる家として「スマートウェルネス住宅」を推進。

スマートウェルネス住宅は、エビデンスや医療との連携を行い、断熱性が高くヒートショックによる事故を防止を目的としています。

また国土交通省では国が選定した事業についての費用の一部補助を行っており、今後も住環境で健康寿命を伸ばす取り組みが広がっていくでしょう。

運動支援アプリで遊びながら健康に「アステラス」×「バンダイナムコ」

2020年4月、「アステラス製薬」が運動の強度や時間などのプログラム立案を手がけ、「株式会社バンダイナムコエンターテイメント」が運動の継続を促すための工夫やアプリサーバー管理を担う「スマートフォン向けの運動支援アプリ」の試験販売に関する契約の締結が発表されました。

運動が苦手な人でも“アソビながらヘルスケア”できるアプリを目指して、協働を続けていく予定です。

摂取した塩の量が分かる「見える塩」

自分がどれくらい塩を摂取しているかが分かる「見える塩」は、カンヌライオンズ国際クリエイティビティ・フェスティバルで見事受賞。

食べ物に白を振りかけると塩がカラフルに見えるので、日常的に自分がどのくらい塩分を摂取しているのかを視覚で把握できます。

塩の量が目で見えることで、健康のための減塩に取り組む意識が生まれるでしょう。

音楽配信のスポティファイが、「パーキンソン病の患者」を対象としたアプリを開発

パーキンソン病患者は、小刻みな歩行が原因で転倒するリスクが高くなります。

この症状は薬では治らないと言われていますが、視覚や聴覚がある一定のパターンに反応することで、通常の歩行ができるようになるそう。

そこで音楽配信の「スポティファイ」は、パーキンソン病患者が通常の歩行ができるよう、テンポの良い曲を流して歩行トレーニングができるアプリを開発しました。

日常的に体型チェック「メタボが見えるパンツ」

日常的に自分の体を採寸しない限り、小さな体型変化にはなかなか気づけないもの。

そこで開発されたのが、「太ると色が変わるパンツ」です。

色が変わることで、すぐに体型変化に気づけるため、健康的な体型を保つのに役立ちます。

このメタボが見えるパンツは「アラートパンツ」として商品化予定です。

男性妊活のサポートを!アプリとキットで精子をセルフチェック

アプリとキットで精子の状態をセルフチェックできる仕組みが開発されました。

スマートフォンのSeemアプリと専用キットを使って精液を撮影し、およそ1分で精子の状態チェックが可能。

産婦人科を訪れるのに抵抗がある人、妊活を始めたい人へのはじめの一歩として、注目を集めています。

病院に行く前に医師に相談できるアプリ「LEBER」

「LEBER」は24時間、365日いつでもスマホで医師に相談できるアプリ。

自粛中で外出が難しいケースはもちろん、手軽に病院に行けない場合も、アプリを利用して医師に相談できます。

問診はチャット形式で行われ、最短3分で対応可能。

200名以上の医師がすぐに対応できる体制を整えています。

まとめ

医療業界の戦略的ジョイントベンチャー事例15選-3

ジョイントベンチャーは違う分野の企業や団体が新規事業立ち上げ、または業務提携を行うことで、新たな強みを生み出せるでしょう。

ビジネスの幅が広がるのはもちろん、社会貢献や地域貢献にもつなげることができます。

今回紹介したジョイントベンチャーの事例を参考に、医療業界の可能性を大きく広げていきましょう!

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最終更新日: 2021/12/22 公開日: 2021/12/22
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